人財育成
人財育成方針
当社が目指す人財像とは、端的に言えば当社の企業理念である「科学技術の発展に寄与し、社会の繁栄に貢献する」を実現していく人材です。そのため行動指針として、社員一人ひとりに対して「無限の可能性に、先見力と創造力をもって対応」していくこと求めています。”先見力”も”創造力”も決して天賦の才に拠るものではなく、社員一人ひとり自ら考えて行動する、自立した社会人となることで仕事を通じて学び高められていくものです。社員一人ひとりが自立した存在であるために、当社では、働くすべての人の人権の尊重こそが最重要であると考えています。
当社はこれからも、多様化する社員一人ひとりの価値観に寄り添い、互いに尊重しながら、社員のキャリア自立を実現していくことを方針としています。
体制
社員一人ひとりが自立した社会人として「仕事を通じて学ぶ」こと重視する当社では、人財を育成する体制として、世に「7：2：1の法則」として知られる「経験」7割、「助言」2割、「トレーニング」1割として良質な現場での仕事経験によって最も人財が育つとの考え方に立脚した人財育成の体制を構築しています。
この7：2：1の育成を支えるのが「エルダー制度」という新入社員を比較的年齢の近い同じ職場の若手社員が、1年間、新入社員の指導役として公私ともに新入社員に寄り添って共に成長を目指す仕組みです。7割を占める現場での仕事経験、上司や指導役からの適切な助言、これらを側面から支える仕組みが、最後の１割を占める「トレーニング」では、当社では、階層別研修と共に学びたいという意欲を持った社員が、時間と場所の制約から限りなく開放された状態で、自身のニーズに沿ったメニューを体系的に学習できるe-ラーニングの仕組みを導入し、試験運用を開始しました。この学び放題のe-ラーニングは2025年中に全社に導入を拡大します。
人材育成の体制
人財価値創造プロセス
自立した人財を継続的に輩出し続けるため、採用と環境整備を両輪とした人財価値創造プロセスにより強固な人財基盤を構築する。
①採用（自立した一人の社会人として自ら成長を望む人に門戸を広げ、ジェンダー・経歴・宗教・国籍等に差別ない開かれた採用を実践する）
・新卒採用、キャリア採用における女性採用の拡大
・全国の教育機関との人的ネットワーク構築により候補者一人ひとりに寄り添う採用を推進
・社員紹介制度による採用拡大
②環境整備（働く環境・育てる環境・学ぶ環境）
●環境
・魅力ある報酬体系の構築
・休暇制度の充実、育児・介護休業の取得推進
・社宅制度や社員寮の整備
・人事データベースに基づくタレントマネジメント推進（キャリア自立を支援する自己申告制度の拡充）
●教育
・階層別研修の実施
・エルダー制度よる新人教育
・高レベルのOJTによる教育体制
●自己啓発
・自ら選び、自ら学ぶ教育ツール（e-ラーニング)の充実
・社外研修への参加・派遣
・他流試合（社外人と共に研鑽を積む機会の提供）
指標及び目標
- 女性管理職比率：2028年6月末までに10％以上を目指します。
- 女性社員の積極的活用による人材基盤整備：管理職及び管理職候補を2028年6月末までに20％以上を目指します。
- 男性社員育児休業取得比率：50％以上取得を目指します。